岩島忠彦

ヨハネ二十三世の意図

　 二十年近くカトリック教会の秩序を堅実に維持してきたピウス十二世の後、ヨハネ二十三世が教皇に選出されたとき、彼はすでに七十七才であった。彼がさらに三年後、最初に公会議開催の意図を口にしたとき、ほとんどの人々は不思議に思った。しかし教皇がこの公会議で何を目指していたかは、一九六二年の公会議召集の大勅書に現れている。「一方においては精神的貧困に苦しむ世界、他方には生命力に満ちあふれるキリストの教会がある」「教会は現代世界の血管に、福音の永遠の力を送りこまなければならない」。カトリック教会の世界の諸現実からの乖離。これを解消するという明確な意向が、教皇に公会議開催を決意させたのである。

第一会期の展開

　 公会議は一九六二年十月十一日から一九六五年十二月八日、四会期にわたって開かれた。アジョルナメント（現代化）を説くヨハネ二十三世の訴えにもかかわらず、参集したかなりの数の司教たちは、教会刷新の必要性を必ずしも切実なものとして受け取ってはいなかったように思われる。公会議の方向を決定したのは第一会期の進展であろう。それは三つの憲章草案の審議過程に現れている。
　 公会議準備委員会は、すでに十の文書の原案を用意していた。その大半は、伝統的スコラの教科書神学を素地としていた。第一に審議された「典礼憲章」草案は、たぶん唯一進取の気風に富んだものであった。この草案は、かなり多くの司教たちの反発を生んだ。三週間にわたる審議は紛糾し、教皇の介入もあってやっと原案は救われた。逆に第二に扱われた「啓示憲章」草案は、時代遅れの教科書的なものであった。事務総長はこの草案を維持しようとしたが、この時も教皇の指示によって草案は書き改められることになった。同じく伝統的ラインに立つ「教会憲章」草案も、フリンクス、スーネンス枢機卿等の批判によって、修正草案が準備されることになった。ラーナーやコンガール等の尽力によって第二会期に提示された修正案は、事実上新しい草案であった。

進化した公会議

　 公会議は最終的に十六の文書を生み出した。「典礼憲章」をのぞく九つの原案はほとんど跡形をとどめず、公会議自体の進展が文書に反映していった。参加司教たちの意識も進んでいき、後で成立した文書はさらに斬新なものとなっていった。内容から言えば、文書のほとんどが直接・間接に教会とかかわるものである。すなわち、教会を現代の視点から見直し、刷新を目指す内容のものであった。しかし成立した文書以上に、公会議の審議過程そのものが、教会の意識が急激に刷新されていった過程であると言うことができよう。
　 第二ヴァティカン公会議で何が起こったのか。答えは明らかである。その時点、その場から急激な教会の刷新が始まったのである。それは、人類社会の諸現実に対して自己を閉ざしがちだった近代的カトリック教会から、「開かれた教会」への刷新である。